ドクターを知りたいと妹が言うので

ヨーロッパのホテルで見たシャンデリア

ヨーロッパのホテルに滞在するのですが、フロントのシャンデリアがとても素敵でした。映画に出てくるような立派なシャンデリアで、完全にヨーロッパ気分に浸ってしまいました。ヨーロッパは街も素敵です、日本と違って昔の良さが今も生きているところがいいですよね。日本は江戸時代からまた全然別の距離があったから。
私のリビングルームだけのシャンデリアが付けられている。なんとなくでしかないが、華やかな気分になることができます。これはどこの家庭にあるものではないと私は信じているからです。家庭の内臓や趣味にも大きく影響があると思うが、あまり他人の家で見せたことがない。それでなんとなく、シャンデリアが自慢できるのではないかと思われる。
　バラクーダネットワークスジャパン（ナイル・キング社長）は、ウェブベースのリモートアクセスを実現するハードウェアとソフトウェア一体型のアプライアンス製品「Barracuda SSL VPN」が、シー・エス・イー（CSE、関好行社長）の本人認証システム「SECUREMATRIX」の連携動作確認製品として認定されたと発表した。

　「Barracuda SSL VPN」は、高機能・簡単設定・低価格が特徴で、180、280、380、480、680、880の6機種を用意。SOHOや中堅中小企業、エンタープライズまで幅広く対応している。

　今回、「Barracuda SSL VPN」と「SECUREMATRIX」が、RADIUSプロトコルによる連携を実現することで、「SECUREMATRIX」のワンタイムパスワードを使ってウェブブラウザから「Barracuda SSL VPN」のポータル画面にシングルサインオンでログインすることができる。

　バラクーダは、今後、両社の製品/サービスを組み合わせ、拡販を強化していく。

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　サイボウズ（青野慶久社長）は、無料コラボレーションツール「サイボウズLive」を活用する学生向けに「サイボウズLiveコラボレーションスタイル」コンテストを開催する。

　「サイボウズLive」は、予定共有やオンラインでの討論、ファイル共有、ToDoリスト管理の機能を提供する無料コラボレーションツール。

　今回のコンテスト開催では、学生に「サイボウズLive」を幅広く活用してもらい、学生の力とチームワークを通じて、「世の中に新しい価値を生み出す」ことを目指している。コンテストでは、ゼミやサークルでの「サイボウズLive」活用事例を募り、「最優秀賞」「サイボウズLive賞」「活動奨励賞」を決定。計30万円の賞金をプレゼントする。

　10月1日に開催する最終プレゼンテーションでは、団体活動での情報共有の考え方をビジネス視点から学ぶことができる。表彰結果を専用サイトに掲載するので、団体活動の知名度や認知度向上につながる。

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　情報処理推進機構（IPA）は8月1日、「『新しいタイプの攻撃』の対策に向けた設計・運用ガイド」をWebサイトで公開した。「APT（＝Advanced Persistent Threat、IPAは『新しいタイプ』の攻撃と命名）」と呼ばれるセキュリティの脅威への対策に関する情報を取りまとめている。

　APTは、ソフトウェアなどの脆弱性を悪用し、また、複数の攻撃手法を組合せて特定の企業や組織を執拗（しつよう）に狙い続ける特徴を持ったサイバー攻撃。2010年に発生した「Stuxnet」攻撃を契機に注目されるようになった。

　公開したガイドでは、2010年12月に公開した「『新しいタイプの攻撃』に関するレポート」で取り上げている攻撃や対策について、より詳細な情報を提供。従来のウイルス対策ソフトやファイアウォールなどの対策では防御が難しい点、また、組織の知的財産や個人情報などの重要情報を盗み取られる事態を避ける方法などを重点的に紹介している。

　弥生は8月1日、東日本大震災で被災した企業への追加支援として、業務ソフト「弥生シリーズ」を無償提供すると発表した。同社の主要顧客である中小企業や個人事業主の事業復興を支援する。

　支援では事業復興へ向けて取り組む事業者に、「弥生シリーズ」の製品を無償提供する。会計や販売管理などの業務に不可欠なソフトウェアを提供することで、本来の業務に集中できる環境構築を支援したいという。

　提供期間は10月31日まで。利用には罹災証明書（全壊／大規模半壊／半壊）が必要。1事業所につき最大4製品まで提供する。提供製品は「弥生会計 11 プロフェッショナル」「弥生会計 11 スタンダード」「やよいの青色申告 11」「弥生販売 11 プロフェッショナル」「弥生販売 11 スタンダード」「やよいの見積・納品・請求書 11」「弥生給与 11」「やよいの給与計算 11」「弥生顧客 10」。

　また、同社では日本商工会議所を通じて義援金を追加拠出する。