ドクターを知りたいと妹が言うので

ホテル予約、過去と現在について

ホテル予約は、以前は旅行会社を通じてホテルを紹介されて、予約をしている形とホテルに直接電話を入れたり、手紙を書いて予約をする方式が主流でした。現在ではインターネットが非常に世帯に普及しているため、オンラインでホテル予約をしたり、旅行代金の決済も出来るようになりました。
先日、名古屋のホテル予約をしました。ホテルの建物は円筒形でした。廊下も円になっており、部屋もケーキを割ったような形になっていました。最初は部屋がきれいで、横になれば無理な姿勢していない状態で、TVが見られるなど、良いホテルを予約することができたと思っていたが、基本的に狭いので、冷蔵庫やポートなどがありません。首をかしげる部分が多かったのが残念でした。
　韓国の法務部は23日、「外国優秀人材評価・選定基準」を確定したと発表した。これにより、ノーベル賞の受賞者を含む各分野の人材が韓国の国籍取得を希望する場合、「優秀な人材」として特別帰化を許可し、2重国籍の保有も可能になった。韓国の複数メディアが伝えた。

　「外国優秀人材評価・選定基準」に先駆け、韓国法務部は1月1日から二重国籍を制限付きで認める国籍法改正案を発効した。改正法では科学、経済、文化、体育などの特定分野において、国益に寄与できる海外の優秀な人材の韓国籍取得を容易にし、韓国で外国籍を行使しないという制限付きで多重国籍も認められる。

　「優秀な人材」の選定基準の発表は国籍法改正案に伴った後続措置となる。文化・芸術・体育・経営・先端技術分野などにより細分化して具体的な基準を制定、各分野における人材の確保に乗り出した。

　特に、ノーベル賞やピューリッツァ賞など世界的に権威のある賞を受賞した者、オリンピックや各種目の世界選手権大会で金メダルを獲得した選手とその指導者に対しては基準が緩和され、それらの人材が韓国籍の取得を希望する場合には上記の基準に関係なく特別許可が与えられる。（編集担当：金志秀）

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　韓国のキリスト教徒たちがチベットの仏教聖地に、聖書の内容が書かれた杭（くい）を打ち込んだという主張がインターネット上で広がっており、話題となっている。あるネットユーザーが自身のブログで写真とともに明かした。

　同ネットユーザーによると、中国甘粛省の夏河県にある「拉卜楞寺（ラプラン寺）」を訪れた際、男性1人と女性2人の韓国人一行に出会ったという。寺院で五体投地をするチベットの巡礼者たちを見た韓国人男性は、「お〜主よ〜」と叫びながらカバンから聖書の文句が書かれている杭を取り出した。

　そして、「チベット人が直接打つと、チベット仏教の力がさらに強くなる」と述べ、同行のチベット族のガイドに杭を打ち込むよう説得。この話をすっかり信じたガイドは、杭を打ち込みはじめた。韓国人男性はさらに、ガイドに向けて「早くしろ！」と韓国語で悪口も口にしたという。

　ネットユーザーは、「日本植民地時代に日本がわが国の精気を絶ち切るため、山脈に鉄心を打ち込んだという話は聞いたことはあるが、宣教を理由として杭を打ち込むという話ははじめて聞いた」とし、「仏教の聖地に聖書の内容が書かれた杭を打ち込むとはあり得ない」と怒りを語った。

　同件は韓国のインターネット上で急速に広がり、波紋を起こしている。「これらは韓国とキリスト教の恥だ」、「このような蛮行（ばんこう）のせいで、ほかのキリスト教徒たちも非難をうけている」などの批判が殺到した。

　夏河は、中国甘粛省の甘南チベット族自治州に位置する県で、人口の78％がチベット族で、「第2のチベット」、「東方のバチカン」などと呼ばれている。「拉卜楞寺」は、1982年に「全国重点文物保護単位」に指定されたチベットの聖地だ。（編集担当：永井武）

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2011年2月22日付の中国国営・新華社通信によると、仏ラジオ・フランス・アンテルナショナル(RFI)電子版は、「中華帝国が再び世界の中心に」と題したコラムを紹介した。フランス時事週刊誌記者が執筆したもので、「中国は世界第2に経済大国にはなったが、これは欧米の落日をそのまま意味するものではない」としたもの。以下はその抄訳。

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欧米がかつて上から見下すような視線で「世界の工場」と形容した中国は、08年の金融危機後、世界の経済をけん引する地位にまで上り詰めた。やがて、チャイナ・スタンダードが世界を席巻し、中国は世界最大の経済大国となるだろう。

しかし、この急激な発展と成長の裏には「(経済モデルの)過渡期、転換」といった問題が潜んでおり、不安と脅威が隠れていることは彼ら自身、口には出さないものの重々に了解している点である。政治体制と経済システムの共存に多くの予測不能な可能性が想定される中、現在の中国には、さらなる成長にとって不可欠な謙虚さが欠けているようだ。“平和的台頭”を逐一強調する中国であるが、歴史上の前例を見てわかる通り、世界のリーダーとなる国家が、かつて“平和的に”その地位に上り詰めた例は非常に少ないのだ。

労働者によるスト、株式市場の暴落、年々激しさを増す黄砂、低コストな労働力と輸出に依存した経済構造の衰退…いずれをとっても、中国の成長を妨げるには至らず、その発展のスピードは緩まるにしても、前進の歩みが止まることは、今後数十年間はないだろう。しかし、創造力を備えた新進産業の成長や、内需拡大に困難を抱えている点は事実。もしも中国が先進国家の仲間入りを果たしたいならば、これらを打開しなければならない。すなわち、低コスト産業から高テクノロジー産業へ、コピー産業からイノベーション産業へ、生産業からサービス業へ、対外輸出依存から国内市場開拓へ、量から質へ、社会革命を遂げなければならないということである。(翻訳・編集/愛玉)


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